経費・エックス・ワイキューブ営業利益構造を理解する
問題を解決するために、会計学の基礎に立ち返ってみよう。
次にあげる枠組みは、経費およびエックス・ワイキューブ営業利益の主要部分に関する目標値を=疋の幅で設定し、経費とエックス・ワイキューブ営業利益の構造や必要事項を、まま理解するための枠組みとしたものであり、あらゆる産業向けハイテク製品メーカーの経営に共通するものです。
この枠組みが典型的な製造業における目標値を示していることを心に留めておいてほしい。
こういった目標値は加工業ではだいぶ違ったものになるでしょう。
というのは、工場や設備への投資額はずっと大きく、生産能力の効率的な活用に対する圧力は必然的に強いためです。
同様に、投資と固定費がずっと低いという理由から、サービス業も異なった経費構造を持っていると思われる。
見てのとおり、この枠組みについては何ら特に複雑なものはないのだが、数点特筆すべきことがあるように思われる。
資本構造において負債の割合がどの程度かにもよるが、この枠組みは税引き前の状態で、売り上げに対する収益の割合を１５～２０％、活用資産に対する収益の割合を３０～４０％、ROEはこれよりさらに高く保つことができるように作られています。
並外れた収益をあげることができて初めて、企業はこの領域に達することができるのです。
この枠組みにそって経営を続けていくためには、次のような条件が求められるのです。
1.製造業では少なくとも売り上げに対して３５～４０％のグロスマージン(売り上げから売り上げ品にかかった経費を引いたもの。
ここでは数字上と実際の経費の誤差も経費に含める)を生み出さなければなりません。
研究開発費とマーケット開発費をカバーするためにはさらに高いグロスマージンをあげなければならない場合が多い。
2.製品や製造工程の技術に関する研究・開発活動は、業種によって明らかに異なる。
しかし、事業の成熟度、製品がライフ・サイクルのどの段階にあるのかにもよるのだが、研究開発費は売り上げの１５％までは許されるのです。
3.販売経費は売り上げの５～１０％幅に収まるというのが一般的です。
販売代理店や仲介業者を使った場合にはもっと低くなる。
また、マーケット開発の初期段階ではこれよりも高くなる。
4.一般経費および管理費はたいてい１０～１５%であり、これには利子(少なくとも流動資産に対するもの)と部門、グループ、全社に配分された経費も加えた、諸経費すべてを含んだものでなければなりません。
5.製造と販売を行っている企業では、工場と設備に使われている資産総額と流動資産の合計は売り上げ１ドルあたり６０セント以内に抑えなければなりません。
両者の内訳は携わっている事業の種類によってさまざまです。